２０１１年８月５日、

アメリカ国債のレベルAAAからの格付け引き下げ。

わたしがこの手紙を完成させようというまさに一週間前

そんなニュースが速報で飛び込んできました。

ドル安、株価の下落、不況の波…

しかし今のわたしにとってそんなことは些事に過ぎませんでした。

何故ならわたしはある携帯ビジネスで月収して３０万円程の安定収入を

実質不労所得に近い状況で稼ぎ続けていたからです。

そしてその携帯ビジネスはこの不況の中でも、

２０兆円以上という総市場規模を誇る

巨大なマーケットを利用したものであると同時に

国内においてはまず無くなってしまうような事は考えられない

不変的な巨額市場を対象にしているため、

国内、国外を問わず例えどんな経済状況になろうとも

この日本という国が崩壊してしまわない限りは

今後も同様の収入を半永久的に稼ぎ出せる事は明白でした。

つまりこれからご案内させていただくビジネスは、

そんな不変市場における現金流動の一部を

国内においては９４％を超える普及率となった携帯端末を利用して

合法的かつ継続的に得続けていくビジネスモデル

になっています。

ただ今の段階で漠然とこのような話を聞かされても、

「そんな方法があるものか。」

「また詐欺のような情報では無いのか。」

というような思いを巡らせてしまうのは当然かと思います。

確かに今はまだ疑う気持ちもあるかと思います。

しかし最終的な判断はどうぞこの手紙を読み終えてからにして下さい。

この手紙ではその判断を絶対的な確信を持って下していただくため、

その全容を順を追ってしっかりとお話させていただきたいと思います。

申し遅れました。

わたしはこの手紙を介してその不変市場を利用した

当携帯ビジネスの全容をご案内させていただく　浜田 和幸　と申します。

まずお話させて頂いた様にこのビジネスの対象となっている市場は

現在でも２０兆円以上の規模を誇る巨大マーケットであり、

その市場は長年に渡りそのままの市場を維持し続けている

国内では有数の不変的な巨額市場となっています。

この不況時においてそれだけの規模を誇る巨大市場は

そう多くは存在しないものと思いますが

情報そのものの希少価値を保持する上でも

この手紙ではあえてその市場を明言する事は避けさせていただきます。

ただその市場が何であるかを予想をしていただくことは貴方の自由です。

しかしもしも貴方がその市場を特定出来たとしても

このビジネスモデルの全容を解明する事は到底不可能かと思います。

何故なら、当ビジネスにおけるビジネス体系は

その該当市場における一般的なビジネス体系とは異なり、

極めて特殊な手法を用いていった上で、

市場内の特定の流動金のみを搾取していくというものだからです。

当ビジネスで得られる収益はほぼ完全な不労所得であり、

ある種の権利収入の様な形で流れこんでくるものとなっています。

そしてその権利収入を得ていく上で実際に行うべき作業は、

ご自身の携帯電話を解してその「利権」を取得し、

ただその利権を所持しておくのみであり、

それ以外の作業が必要となる事は一切御座いません。

実際にその「利権」を取得してしまえば

以後その利権をどうこうする必要等もまったく無く、

ただその利権を所持しているだけで

毎月安定した収益が手元に転がり込んでくるようになるのです。

したがってこの携帯ビジネスは

実質的な継続作業等を殆ど行わず

ほぼ完全な不労所得を得ていくことが出来るビジネスモデル

となっているのです。
 

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